資料等調査、調査計画、現地ガス・表層・ボーリング調査まで自社の設備・機器および専門的な知識と経験を積んだ自社スタッフで対応しているため、低コストで迅速な調査を可能にしています。
資料(登記簿や住宅地図)・ヒアリングなど土地の過去の利用状況等を調査することにより土壌汚染の可能性を判断します。 ※ただし土地取引のための自主調査の場合には実施しないケースが多くあります。
調査実施者が容易に入手できると認められる範囲内
（例）・土地の利用履歴
・有害物質の使用状況
調査対象の土地を有害物質ごとに3つに分類する
A 土壌汚染のおそれのある土地
B 土壌汚染のおそれが少ない土地
C 土壌汚染のおそれがない土地
表層部分の調査です。実際の試料を採取し分析することにより土壌汚染の有無を判断します。
概況調査で汚染が確認されない場合は調査は終了です。
原則10×10メッシュ（単位区画という）を1区画として試料採取します。
ただし「B 土壌汚染のおそれが少ない土地」の場合や、自主調査の場合は30×30ｍメッシュ（30ｍ格子という）を1区画として試料採取する例も多くあります。
試料採取区画の中心において『土壌ガス』調査を実施します。（ガス採取できない場合は地下水調査）
試料採取区画の中心において土壌『溶出量・含有量』調査を実施します。
土壌ガスが検出もしくは地下水基準不適合
土壌溶出量基準もしくは土壌含有量基準不適合
概況調査で汚染が確認された区画・物質について、ボーリング調査を実施して平面的・立体的に絞り込むことにより、汚染土壌の状況（到達深度・物質・濃度・土量）、地下水汚染の有無を確認します。
ボーリング調査を実施し、土壌溶出量調査を実施します。（ボーリング深度は10ｍが目安）
ボーリング調査を実施し、土壌溶出量調査・土壌含有量調査を実施します。（ボーリング深度は5ｍが目安）
土壌溶出量基準もしくは地下水基準不適合
土壌溶出量基準もしくは地下水基準もしくは土壌含有量基準不適合
土壌汚染が確認された場合には、対策の要否・方法を検討の上、土壌浄化工事等を実施します。
土壌汚染対策の専門会社として最適な調査方法・多彩な浄化技術を提案いたします
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